私は今、自分の口座に約100万円(生活費の約1年分)を生活防衛資金として確保しています。
夫婦合算ではなく、私の口座だけで100万円。これは「自分の負担分の生活費は何があっても自分で払えるようにしておきたい」という考えで貯めたものです。
前回の記事で、急な出費でETFを売却することになった話を書きました。あの経験から、「投資より先に生活防衛資金」という当たり前の言葉の意味を痛感しました。
その反省を活かして今度は計画的に貯めた話を書きます。よく言われる「6ヶ月分」「1年分」の議論より、もう一歩深い基準が必要だと感じています。
そもそも生活防衛資金とは
生活防衛資金とは、投資には回さず、暮らしを守るために確保しておく現金のこと。
病気、失業、家族のトラブル、予期せぬ大きな出費。人生にはいろんなことが起きます。その時に「投資を切り崩さずに乗り切れるだけの現金」を持っておくのが生活防衛資金の役割です。
投資の世界で言えば、これは「資産を売らずに済むための土台」。
土台が薄いと何かあった時に資産を売る判断を迫られます。タイミングが悪いと、含み損で売って生活費に充てるという最悪の選択をすることになる。
私はこれを実体験で学びました。だから今は土台を厚く持っています。
よく言われる「6ヶ月分」「1年分」の根拠
ネットや本でよく目にする目安はこんな感じです。
- 会社員:生活費の3〜6ヶ月分
- 自営業・フリーランス:生活費の1年分以上
これは、失業や仕事の中断があった時、次の収入が入るまでの期間を想定した数字です。会社員なら失業手当もあるし、再就職まで半年あれば見つかるという前提。
自営業は失業手当もないし仕事が止まれば収入もゼロになるので、1年分以上が推奨される。
数字としては妥当だと思います。ただ、これは「雇用形態だけ」で決めた基準なんですよね。
雇用形態だけで決めるのは雑だと思った
「会社員=6ヶ月、自営業=1年」という分け方、私はちょっと違和感があります。
同じ会社員でも、業種・スキル・地域で違います。需要の高いITエンジニアと地方の特殊スキルしか持たない人では、次の仕事が見つかるまでの期間が全然違う。
同じ自営業でも、収入の安定性で違います。安定した取引先を複数持っている自営業と案件ごとに依頼が変わる自営業では必要な防衛資金が違うはず。
つまり、「雇用形態」より「生活の安定性」で考えるべきだと思ったんです。
私が見ているポイントはこんな感じです。
- 仕事の収入の安定性(月ごとのバラツキ)
- スキルの市場性(失業時に次の仕事が見つかりやすいか)
- 家族構成(子どもの有無、扶養家族)
- 健康状態
- 住居(持ち家か賃貸か、ローンの有無)
- いざという時のサポート(両親、親族など)
これらを総合的に見て、自分に必要な金額を決める。雇用形態は数ある要素のひとつくらいの位置づけです。
そして私は「夫婦でも自分の分は自分で守る」と決めた
ここで私たち夫婦の前提を一つ書いておきます。
私たちは共働き夫婦で生活費は分担しています。家賃も、食費も、光熱費も、それぞれの口座から折半して払う形。
この前提で、私は「自分の口座にお金がなくて、自分の負担分の生活費を払えない」状況だけは絶対に避けたいと思いました。
理由は、夫婦であっても自分の責任は自分で果たしたいから。
例えば、私の事業の調子が悪くなって収入が減った時。「お金がないから、しばらく生活費は妻に多めに払ってもらえる?」と頼める関係ではあるかもしれません。でも私はその関係にしたくなかったです。
妻に頼り切る関係ではなく、お互いが自立した状態で寄り添っている関係でいたい。それが私たち夫婦のスタンスです。
だから私の生活防衛資金は、「夫婦合算でいくら」ではなく「私個人として、自分たちの生活を1年守れるかどうか」で決めました。
妻にも妻のお金があります。でもそれは妻の領域で、私が頼っていい場所ではない。
「100万円=自分の1年分」の根拠
私の月の負担分は、生活費全体の半分ちょっと。具体的な金額は伏せますが、ざっくり8万円前後です。
これを12ヶ月分=約100万円。
これがあれば、たとえ事業の収入が完全にゼロになっても、1年は自分の負担分を払い続けられる。1年あれば、立て直しの方策はいくらでも考えられる。
「半年分=50万円」でも当座は凌げますが、1年あるかないかで精神的な余裕が全然違うと感じています。半年分だと「もう半分使った」が早く来てしまう。
100万円を貯める間、投資を一時的に控えた
正直に書くと、100万円を貯めるまでに数ヶ月、積立額を一時的に下げた時期があります。
つみたてNISAの頃から月3万円積み立てていましたが、これを一時的に月1万円まで下げて残りを生活防衛資金に回しました。
「複利の機会損失だ」と感じる人もいるかもしれません。数字上はその通りです。でも私はこれが正解だったと思っています。
理由は、生活防衛資金が薄い状態で投資を続けるほうがもっと大きなリスクだから。1記事目で書いたETF売却の経験がまさにそれを教えてくれました。
ある程度貯まってからはまた積立を戻していくつもりです。今もまだ完全には戻していませんが、事業が安定してきたので徐々に元の月3万円に戻している途中です。
「積立額は柔軟に変えていい」というのも、長く続けるための大事な姿勢だと思っています。
置き場所は住信SBIネット銀行の普通預金
100万円の置き場所は住信SBIネット銀行の普通口座にしています。
定期預金にしない理由は「いつでも引き出せる」状態を保ちたいから。
生活防衛資金は、いざという時にすぐ使えてこそ意味があります。定期預金にして金利を少し上げても、解約に手間がかかったり満期前だと利息が減ったりする。それより、すぐ動かせる普通預金のほうが生活防衛資金の役割に合っていると判断しました。
住信SBIネット銀行の普通預金はメガバンクと比べると金利がマシなので、置いておく場所としても悪くないです。
投資に回せばよかったと思うことはない
「100万円も現金で寝かせるのはもったいない」という意見はあります。
数字上は確かにその通りで、100万円を投資に回していたら、年5%なら年間5万円のリターンが期待できる計算。
でも私は、これを「もったいない」とは思っていません。
理由は、この100万円があるから投資を止めずに続けられているから。
1記事目で書いた通り、過去にETFを売却した経験から「投資を止めないことが、長期投資の最大のリターン」だと痛感しました。
100万円を投資に回して年5万円のリターンを取りに行くより、100万円を防衛資金として確保して本体の積立を10年20年止めずに続けるほうが長期では圧倒的に価値が高い。
これが、私の投資哲学です。
同じ状況の人へのメッセージ
長くなりましたが、伝えたいことは3つに絞れます。
ひとつ目は、雇用形態より「生活の安定性」で考えること。「会社員だから6ヶ月、自営業だから1年」というテンプレに当てはめず、自分の暮らしを丁寧に見つめる。
ふたつ目は、夫婦でも「自分の分は自分で守る」スタンスもあっていいこと。合算で考える夫婦もいるし、個別に考える夫婦もいる。どちらが正解ではなく、お互いが納得していればいい。
みっつ目は、生活防衛資金を貯めるために、投資を一時的に下げてもいいこと。投資は止めなければ続きます。一時的なペースダウンより、長期で続けることのほうがずっと大事。
おわりに
私の生活防衛資金100万円は雇用形態だけで決めた数字じゃありません。私の生活、私の責任、私たち夫婦のスタンス、それらを総合した結果の金額です。
あなたの答えは、あなたの暮らしの中にあります。
ネット記事の「◯ヶ月分」という数字を鵜呑みにせず、自分の月の負担分はいくらか、自分の責任はどこからどこまでか、を考えてみる。
そこから出てくる金額があなたにとって本当の意味の生活防衛資金になるはずです。
※当ブログは個人の体験記であり、特定の金融商品を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いいたします。
続編はこちら↓
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